【医師解説】若くても脳ドックを受けたほうがいい? ― ママ世代が知っておきたい脳動脈瘤と予防の話

MRI画像を背景に「脳ドック 若くても受けたほうがいい?」と書かれた医療解説アイキャッチ。 ママケア
脳ドックは40代以降だけでなく、30代のママ世代にもおすすめです。MRIで脳動脈瘤や血管の異常を早期発見。

【医師解説】若くても脳ドックを受けたほうがいい? ― ママ世代が知っておきたい脳動脈瘤と予防の話

医療上の注意:本記事は一般的な医学情報をもとに構成しています。症状や検査の要否は個人で異なります。気になる場合は必ず医療機関でご相談ください。

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「脳ドックって年配の人が受けるものじゃないの?」
そう思う方が多いかもしれません。でも実は、30〜40代でも“見つかることがある”のが脳動脈瘤です。
しかも、女性であること、日本人であること自体がリスクを少し高める要素なんです。
この記事では、脳ドックを受けるべき理由と、安心して受けるためのポイントを、やさしくお伝えします。

脳動脈瘤とは?

脳動脈瘤が血管の一部に風船のように膨らんだ様子のイラスト
脳動脈瘤は、血管壁が弱くなり風船のように膨らんだ状態を指します。

脳動脈瘤は、脳の血管の一部が風船のようにふくらむ状態のこと。
多くは小さいまま見つからずに一生を終えますが、まれに破裂してくも膜下出血を起こすことがあります。

破裂すると、突然の激しい頭痛・嘔吐・意識障害を引き起こし、3分の1の方は亡くなります。
日本では年間およそ2〜3万人がくも膜下出血を起こしていると報告されています。

若くてもリスクはあるの?

「まだ若いから関係ない」と思われがちですが、そうとも言い切れません。
女性ホルモンの変化や遺伝的な血管の弱さ、喫煙・高血圧などが重なると、30〜40代でも動脈瘤が見つかることがあります。
また、日本人は欧米人に比べて動脈瘤ができやすい体質であることも分かっています。

特に女性では、閉経前後から血管壁の強度が変化しやすく、注意が必要です。

脳ドッグの検査内容と流れ

MRI検査装置の写真
MRI検査は放射線を使わず、磁気で脳や血管の状態を詳しく調べます。

脳ドックでは、放射線を使わずに脳や血管を調べるMRI・MRAが中心になります。
造影剤を使わずに血管を映し出せるので、体への負担が少なく、繰り返し受けても安心です。

検査はおおよそ20〜40分ほど。ベッドに横になって、トンネル状の機械の中に入ります。
検査中は「ドンドン」「ガーッ」という音が続きますが、痛みはまったくありません。
音が苦手な方には耳栓やヘッドホンを貸してくれる施設も多いです。

ただ、狭い空間が苦手な方にとっては少しつらいこともあります。
そんなときは「閉所が苦手です」と伝えてみてください。
開放型MRIを案内してもらえたり、希望があれば軽い鎮静をしてもらえる場合もあります。

どんな人が受けたほうがいい?

特に次のような方は、一度は脳ドックを検討してもいいでしょう。

  • 家族に脳動脈瘤やくも膜下出血の既往がある
  • 喫煙・高血圧・高脂血症がある
  • 慢性的な頭痛やめまいが続いている
  • 女性で40歳を過ぎたころから心配になってきた

もちろん、「症状はないけど心配だから確認しておきたい」でも構いません。
脳ドックはあくまで安心のための検査です。

費用と受けるタイミング

費用はおおよそ2〜5万円前後(MRI・MRAを含む)で、自治体や企業の補助が出ることもあります。
一度受けたあと、特に異常がなければ3〜5年おきの再検査で十分な場合が多いです。

忙しいママ世代こそ、体調を崩す前に“確認しておく安心”が大切。
健康診断とは別に、脳のメンテナンスとして一度受けてみるのもいいですね。

まとめ(ママ世代へ)

MRI検査や費用に悩む女性のイラスト。頭の上にぐるぐるマーク
「受けたいけど高そう…」そんな迷いもよくあります。

「脳ドックなんて、まだ早いかも」と思っていませんか?
でも実は、30〜40代のうちに一度受けておくことが、将来の安心につながります。
脳の血管は、見えないところで少しずつ変化していくもの。
忙しい日々の中でも、あなた自身の体を守る時間を作ってくださいね。

あなたの健康が、家族の笑顔を支えています。

参考文献(主要)

  1. 日本脳ドック学会:脳ドックの実施基準 2023
  2. 日本脳卒中学会:くも膜下出血診療ガイドライン 2022
  3. WHO Cardiovascular Disease Risk Data(性差・民族差の解析)
  4. Neurosurgery, Stroke, JAMA Neurology 各誌レビュー論文
  5. 日本放射線技術学会 MRI安全ガイドライン

※施設によって検査内容や方針は異なります。詳細は各医療機関にご確認ください。

免責:本記事は一般的な情報提供です。診断や治療の判断は、必ず主治医と相談して行ってください。

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